【ホームページの効果倍増！】動画コンテンツ活用のすすめ

公開日：2021/1/22
　最終更新日：2021/1/22

BESTホームページ運営事務局

コロナ過の影響もあり、インターネットでの動画利用が普及し、動画を利用した広告手法も増えつつある中で、動画をホームページに使う手法も多く見られるようになりました。

今回はホームページに動画コンテンツを使うメリットや効果についてご紹介していきます。

なお、ホームページ作成をご検討なら、BESTホームページをご検討ください。

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01動画利用規模の拡大について

今やインターネット利用者の割合は９割に迫るまで増加しており、特に６～１２歳および６０歳以上の年齢層でインターネット利用が１年で１０％以上増加しています。
これまで利用イメージのない幼年層、高齢層でも利用がかなり進んでいると言えます。

また、１３～５９歳ではいずれの年代でも９７％以上がインターネットを利用していて、年齢関係なくインターネットを利用することが当たり前の時代となりつつあります。

インターネット利用状況

出典：総務省「令和元年通信利用動向調査」

さらに、個人のインターネット利用機器については、年齢階層別で見ても６～６９歳まで、いずれもパソコンよりスマートフォンの方が利用率が高いという結果が出ています。

つまり、インターネットを利用する年齢層が若い層だけでなく高齢者にも広がっており、それら幅広い年齢層がスマートフォンを利用しているということになります。

年齢階層別インターネット利用機器の状況

出典：総務省「令和元年通信利用動向調査」

2020年5月、緊急事態宣言が発出され、新型コロナウイルス感染症拡大防止のための外出自粛期間となった際に行われた調査によると、「在宅時間が増えたことでどのような活動が増加したか」という問いに対し、「無料の動画を見る」が27.5％でトップの回答となりました。

これは「テレビ番組を見る」という回答を上回っています。また「インターネットでの情報収集」という回答も４位に入りました。

外出自粛期間中に動画の需要が高まり、各業界から品質の高い動画コンテンツが数多くYouTubeなどの動画共有サービスや自社ホームページ等に無料で公開されたことは記憶に新しいでしょう。

自粛期間の活動調査

出典：株式会社インプレスホールディングス

スマートフォン利用率の増加と、スマートフォンさえあればいつでも動画が視聴可能という環境の変化から利用者にとって動画は今や身近なものになりました。
これらも少なからず動画コンテンツ需要の拡大に影響を及ぼしていると考えます。

また、企業にとっても、動画広告は一般的な手法として定着しつつあります。
動画広告市場は、2020年には3,289億円、2023年には5,065億円に達し、2018年からの５年間で約2.7倍の規模に拡大すると見込まれています。

特に、スマートフォン動画広告の需要は、前年対比147％の成長を遂げ、動画広告市場全体の89％になっており、今後も動画を使った広告がより増えてくると予測されます。

2019年国内動画広告の市場調査

出典：株式会社サイバーエージェント

さらに、2020年から5Gが商用開始されました。「超高速・大容量」「超低遅延」「多数同時接続」という特長を持つ5Gは、IoT（Internet of Things：モノのインターネット）時代の基盤として、人の生活だけではなく、企業活動においても幅広く活用されることが期待されているサービスの一つです。

2018年10月には総務省の公式YouTubeチャンネルで、5Gを含むさまざまなICT（Information and Communication Technology：情報通信技術）が広く使われたイメージムービーが公開され、話題となりました。

日本を含め先進国では、2030年代に向けてすでに5Gの次である「Beyond 5G」の取り組みも始まっており、今後も動画や映像の活用がさらに進むと期待されています。

Connect future ～5Gでつながる世界～

出典：総務省動画チャンネル

02動画をホームページに使う効果について

一般的に動画には以下のような効果があるといわれています。

✔情報が伝わりやすい
✔記憶に残りやすい
✔購入意欲を高められる

動画を活用するメリット・効果については、別の記事で詳しくご紹介しているので、合わせてお読みください。

参考： 動画コンテンツの魅力って？ビジネスに活用するメリット

動画の最大の特長は、圧倒的な情報量です。動画が60秒間で伝えられる情報量は、文字にして180万語分、WEBページにすると3,600ページに相当するといわれています。

動画が60秒間で伝えられる情報量

出典：VIDEO BREWERY:18 Marketing Statistics And What It Means For Video Marketing

当社のホームページサービスをご利用いただいている企業様のうち、オリジナルの動画を作成し掲載している企業のホームページは、動画を掲載していない企業のホームページより、月間平均ＰＶ数が約2.8倍、月間平均問合せ数が約3.9倍でした。

これは、先に述べたように、動画が閲覧者の目にとまりやすく、記憶されやすい、情報量が多くよりたくさんの情報を提供できるため、閲覧者の問合せ意欲、購入意欲につながっているものと思われます。

出典：当社調べ

ですが、ここで間違った解釈をしていただきたくないこととして、動画を掲載することが直接的なSEO効果になるというわけではないことです。

これについてはGoogleスタッフも過去に「動画コンテンツを掲載してもそれだけでは検索順位は絶対に上がらない」と公言しております。（Googleのゲイリー・イリーズ氏の発言より：（https://twitter.com/methode/status/860454461227106304））。

しかし、SEOの大前提である「ユーザーファースト」という理念を考慮すれば、品質の高い動画の掲載はユーザーにとって有益であり、より理解が深まるため、そういった間接的な要因でのSEO効果はあると考えられています。
（例：滞在時間の増加、被リンク数の増加、コンバージョン（最終的な獲得目標）の増加など）

現在動画を使った多くのSEO対策指南では、YouTubeへのアップロード後、ホームページに埋め込むことを勧めていることもあり、検索ワードによってはGoogleの検索結果上部に動画が表示され、そこからの流入も考えられます。

そういったことからも、YouTubeは無料で利用でき動画の投稿も手軽なので、今から動画アップロードを運用していく場合はYouTubeが手堅いとも言えます。

また動画視聴が一般的になり、Googleの検索結果にも表示されるようになった近年では、動画のSEO対策「VSEO（Video Search Engine Optimization：動画検索エンジン最適化）」という言葉も目にするようになってきました。

ユーザーからは身近になった動画も、企業側からはまだまだ提供が難しいと思われているコンテンツであり、VSEOに乗り出す競合他社も多くはないため、今のうちにVSEO対策を行うのも手段のひとつかと思われます。

03動画の制作方法

閲覧者側としては一般的になってきた動画コンテンツではあるものの、いざ提供側として動画を制作しようとなると、まだまだ敷居が高いイメージをもっている方が多いのではないでしょうか。

以前は専用の高額な動画編集ソフト、カメラ、マイクなどが必要だった動画制作ですが、今ではスマートフォンの普及と高性能化、アプリの開発などで、ある程度の動画であれば以前よりも制作しやすくなっています。

こちらも下記の記事でご紹介しているので、合わせてお読みください。

参考： Microsoftフォトを使った簡単な動画制作方法を伝授！

またYouTubeに代表される動画共有サービス、SNS、ホームページやブログを簡単に作ることのできるツールなど、簡単に利用でき人を集められるプラットフォームが多く存在し、制作した動画の公開・運用もハードルは徐々に下がってきています。

３-１．ご自身で動画を制作してホームページに掲載

一例として、iPhoneの「iMovie」などがあります。
iPhone内でも編集することはできますが、端末で撮影した動画をMacPCに取り込み、PCのiMovieで編集することも可能です。

✔動画の角度の調整
✔動画の並び替えの変更
✔動画のズームの追加や調整
✔動画の前後、途中のトリミング（動画のカット）
✔トランジションの追加や調整
✔タイトルや字幕テロップの追加や変更
✔効果音や音楽の追加や変更
✔動画の明るさの補正　など…

今や、これらがiPhoneひとつで可能な時代となりました。
また近年のiPhoneに搭載されている動画の手振れ補正機能はとても強力で、撮影できる動画も手振れが少なくとても見やすいものに仕上がります。

前述したMac「iMovie」、以前別記事にてご紹介したWindows「フォト（ビデオエディター）」を使えばパソコンの大画面で動画の編集ができます。

iPhoneの小さな画面では不要な映り込みや商品の傷など意外な見落としがある可能性もあるため、パソコンの大画面で確認しつつ作業を進めた方が、そういった編集点にも気づきやすくお勧めです。

ただし、動画制作を行う際は、注意していただきたい点がいくつかあります。

■ 動画の撮影

１．	企画と構成はしっかり決めておく動画制作は撮影や録音などがあるため制作途中で方向性の変更や修正などが難しい。もし大幅な修正が発生すると、納期はもちろん外部制作会社の場合さらに予算が必要になることもあるため、撮影前の動画の企画や構成はしっかりと決めておく必要がある。
２．	肖像権や著作権の管理撮影される人物には肖像権、使用する音（音楽、効果音など）には著作権が存在する。安易にインターネット上で取得した素材を使用すると公開後に問題になるため、商用利用可否、引用元の表記有無、使用期間の有無など利用時には確認する。
３．	撮影許可施設や建物での撮影に関しては撮影許可取得が必要な場合もある。特にドローン撮影には航空法が関係し、ドローンの飛行自体が不可と定められている空域もあるため、撮影場所や撮影内容を加味し事前にそれらをクリアしておく必要がある。

■ 動画の編集

１．	パソコンのスペックパソコンのスペックが低すぎる場合、編集ソフトの動作が不安定になることもある。メーカー元の示す推奨環境を事前に確認し作業予定のパソコンが対応可能かどうか確認する。
２．	目的のことができるか動画編集ソフトで行う編集内容について、自分がやりたい編集がそのソフトでできるかどうか。無料で試用できるメーカーがほとんどのため、購入前に一度使ってみて使用感など確認しておく。
３．	撮影する機器の映像形式とソフトが対応しているか自身が使用する予定の撮影機器での映像形式を動画編集ソフトが取り扱えなければいけない。古いソフトの場合4Kに対応していないなどといったこともあるため、撮影機器の映像形式と対応しているか事前に確認する。
４．	インターネットでのハウツーの検索しやすさあまり利用者のいないソフトだと編集時に困っても対応方法がわからず詰まってしまう。利用者が多ければインターネット上で解決方法を検索でき、セミナーも開催されるなど、習熟のための環境が整っている。

３-２．プロの動画制作会社による動画をホームページに掲載する

動画編集には編集ソフトの習熟が必要であることや、また思ったような動画が作成できないこともあるかと思います。 そもそもどういった動画を作成すればいいかなど、企画段階でつまずいてしまう方もいるのではないでしょうか？

そういった場合はプロに任せてしまうことも手段のひとつです。

企画、撮影、録音、制作まで、豊富なノウハウを持つ動画制作会社に動画の企画段階から携わってもらい、プロ目線で目的を達成するための最適な動画についてアドバイスを受けつつ、高品質な動画を制作できます。

また、希望すればナレーションについてもプロが担当、品質の高い動画が作れます。
近年ではドローン撮影などもよく利用されるようになってきています。
ドローンを使えば迫力のある映像が撮影できるものの、ドローン操作の習熟が必要になるほか、ドローン撮影の許可の取得も必要となります。

それらもプロに依頼すれば、迫力のある映像がおまかせで、面倒な撮影許可取得手続きもなく撮影することが可能です。

04動画コンテンツ活用のまとめ

今後、動画コンテンツの需要と市場規模はさらに大きくなると予想されます。
手が出しづらい、難しそうというイメージを持たれていた動画制作も、今ではiPhoneひとつで出来てしまう時代となり、より手軽さが増しています。

また、ホームページのSEO対策について、近年では「ユーザーファースト」な点をかなり重視しており、情報というものの見える化、より分かりやすく伝えられる手法というのは、確かな信頼へと繋がっていきます。

ホームページ運用において、文字だけでは伝えづらい情報が中にはあるかと思います。
そういったものから、動画コンテンツの利用を検討をしてみてはいかがでしょうか。

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