【自主調査】中小企業がホームページに求めることは？

「中小企業にとって最も費用対効果が高い広告は？」
「中小企業のホームページ開設率はどのくらい？」

に引き続き、中小企業のホームページ活用実態を深堀していきます。
ここでは、ホームページに求めていることは何か、中業企業のニーズを探ってみたいと思います。

なお、ホームページ作成をご検討なら、BESTホームページをご検討ください。

当社が独自に実施した調査では、ホームページを開設している中小企業の割合は43％でした。
半数以上が未開設の中、ホームページを開設している企業は、どのような目的で開設しているのでしょうか？

ホームページを開設している中小企業の経営者1936名に期待する効果を聞きました。

ホームページに期待する効果（回答はいくつでも）

出典：当社調べ

ホームページに期待する効果の第1位は「新規顧客の獲得」でした。ホームページを単なる名刺代わりや看板ではなく、顧客を増やすための重要な営業ツールとして捉えている企業が多いことが分かります。

2番目は新規顧客につながる「問合せの増加」です。ホームページに問い合わせフォームを設置すれば、営業時間に関係なく24時間問い合わせを受け付けることができ、問合せの増加が期待できます。

3番目には「自社の認知度アップ」が入りました。ホームページの大きなメリットの１つは、場所を問わず日本全国・全世界に情報を届けられることです。Googleなどの検索エンジンで自社の商品・サービスに関連するキーワードで検索された際、ホームページを目立つ位置に表示できれば、多くの人に見てもらうことができます。

4番目は「自社のイメージアップ」で、半数の企業が選択しました。問合せ・新規顧客の獲得につなげるには、見た人に良い印象を与えるホームページでなくてはなりません。
自社や商品・サービスの魅力が端的に伝わるデザインで、お客様に役立つ最新の情報を掲載していれば、ファンになってもらえる可能性が高まるでしょう。

5番目以降には、「自社製品・サービス、技術の紹介・PR」「既存顧客向けの情報発信、サポート」などが挙がり、情報提供自体もホームページの目的の一つとなっているようです。専門知識がなくてもホームページの作成・更新を簡単に行えるCMS（コンテンツマネジメントシステム）を用いれば、いつでも気軽に最新情報を発信できます。

また、最近では「求人」や「商品の販売」を目的に、ホームページの開設・リニューアルを検討する企業も増えています。

これらの期待に対し、実際に得られたホームページの効果でも上位5番目までほぼ同じ項目が並んでいます。ただし、その選択率は期待を下回っており、期待どおりの効果を得るにはもう一歩といったところです。

では、ホームページの効果を高めるために、中小企業が改善したいと考えていることは何でしょうか？
現在のホームページに対する要望や今後の活用についての意向を聞いてみました。

現在のホームページや今後の活用についての要望（回答はいくつでも）

出典：当社調べ

要望として最も多く挙がったのは、「アクセス数を増やしたい」でした。ホームページを見てくれる人を増やさないことには何の効果も生まれないので、当然と言えるでしょう。

続いて多かったのが「簡単に更新できるようにしたい」「更新頻度を増やしたい」で、更新へのニーズが高いことが分かります。

「更新頻度が高いとアクセス数が増えるって本当？」でも取り上げたように、ホームページの更新頻度が高いほどアクセス数は多くなる傾向にあります。

ホームページはただ公開すれば効果が上がるものではなく、その後の運用が何より重要ですが、更新の重要性をきちんと理解し、取り組もうとされている企業も多いようです。

その他、「見栄えをもっと良くしたい」「検索エンジンで上位に表示させたい」「自社の専門性をよりアピールしたい」「コンテンツを充実したい」など自社のホームページに対する様々な課題・要望が挙がりました。

課題を解決するために必要なのは、それらの要望に応えられるホームページ制作会社やシステムを選択することです。
ホームページ制作を請け負う会社は全国に1万件以上あるとも言われていますが、実績やノウハウ、サービス内容は千差万別です。

効果の出る＝アクセス数を集められるホームページを作成したいのであれば、自社と同じ業種の制作実績が豊富でノウハウを持っており、どのようなページ構成・コンテンツを用意すれば良いのか提案してくれる会社を選びましょう。

また、どのようなシステムを使ってホームページを作成するのかも重要です。

中には制作会社に依頼しないと一切触れないようなシステムもあります。更新頻度を増やしたり、更新したい時に即更新したりするには、BESTホームページのように自社で簡単に更新できるホームページシステムをお勧めします。

他にも、スマートフォン対応、ホームページの効果測定、ソーシャルメディアとの連動、商品の販売などはシステムによって対応可否が分かれますので、事前にしっかり確認しましょう。